購入で失敗しない3つの方法

『せっかく買ったけれど、あまり使わなかった』雑貨や洋服ではよくある話です。

これに対して不動産は高額の買い物です。
せっかく買ったけれど不満がある、ではもったいない話です。

ここでは不動産購入に失敗しない方法を3つに分けてご紹介します。
3つの方法を知っておけば、失敗する可能性はぐっと減少するのです。

• とにかく調査、ヒアリングをする
• 仲介の不動産業者を厳選する
• 専門家の調査に頼る

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とにかく調査をする

かつては不動産の調査というと、市役所の窓口をひとつずつ回って行なうものでした。
時間もかかり、手間もかかります。

今では状況が変わり、多くのことがネットに掲載されています。
プロの不動産業者でもこうした情報を活用しているのです。

ここでは簡単に市役所や県庁の窓口に行かなくても手に入れられる情報を中心にご紹介します。

市役所調査でいろいろわかる

都市計画や道路幅員など、不動産の価値や利用方法に直結するような制限は市役所が制定していることが多いものです。
都市計画や道路幅員を窓口でいちいち聞くのは大変です。

各市町村はホームページでこれらの情報を公開しています。
都市計画、道路幅員、上下水道に埋蔵文化財くらいであれば、時間もかからずに調査することが可能です。

ハザードマップを活用

ハザードマップとは、その地域に災害が起きた時にどれほどの被害が発生するのかを調査し地図に書き込んだものです。

水害、地震などの災害ごとに制作されています。
ハザードマップは市役所等でもらうこともできますが、国土交通省や市町村のホームページでも閲覧可能です。

これから自分が住もうとするエリアにどんな災害の可能性があるのか知ることができます。

地域の履歴を知ろう

その地域にどんな来歴があるのか、知ることも大事です。よく言われるのが地名。

サンズイがつく漢字が使われている地名は災害の可能性がある、窪がついていると土地が低いことがある、といった具合です。

今では市町村のホームページで過去の航空写真を公開しているところもあります。こうした情報を集めると災害を回避し、不動産購入を失敗しないことにつながるのです。

古地図も有効

古い住宅地図も有効です。これらは図書館の閉架図書に保管されています。

これらを年代ごとに確認すると、その土地がどのように使われてきたのかがわかるのです。図書館であれば、週末に顔を出してもそれほどの負担ではありません。

職員の方に声をかければ古い住宅地図の閲覧方法を教えてくれます。

住んでいる人が一番知っている　

刑事ドラマではありませんが、聞き込みも大事。購入を検討している段階では、買主よりもその地域で生活している人のほうがその地域に詳しいのです。

「今住んでいる地域はどんなところですか」と質問されたら多くの人は何らかの回答をすることができます。毎日住んでいれば、そのエリアには詳しくなるものです。

知り合いがいればすぐに連絡を取るべきです。また、内覧時に近所に住んでいる人と挨拶程度はしてもみましょう。どんな雰囲気の方が多く住んでいるか目で見るのも大切です。

不動産業者にヒアリングしてもよい

不動産業者はその物件を売却するために、周辺の調査を行います。
広告を出す際にも近所に何があって、どんな物件なのか記載します。
このため、物件やその周辺にはとても詳しくなっています。そんな人の話を聞かないのは大きな損失です。どしどし質問しましょう。
中には都合の悪いこと、物件のデメリットは話したがらない担当者もいます。

それでも質問されて答えないのは不動産業者としての義務に違反する可能性もあります。その意味でも担当者には多くの質問をするべきです。

口コミもよいが注意が必要

ネット全盛のこの時代。口コミサイトを開けば多くの情報が掲載されています。
○○が近い、××がよい、といった好意的なものもあるものの、ネガティブな情報もそれ以上にあふれています。

ネットの情報はそのまま鵜呑みにすることはできません。もちろんネガティブな情報でも正しいことはあります。
反対にポジティブな情報でも誤っていることもあるのです。ネットの情報は正しい情報かどうかの取捨選択が必要となります。

仲介の不動産業者を厳選する

不動産購入で失敗しないためには優秀なパートナーを探すことも重要です。不動産購入の場合、そのパートナーとは不動産業者です。

不動産業者がしっかりしていれば、失敗の落とし穴に陥ることも少なくなります。どんな不動産業者がよいのか、考えていきましょう。

大手・中小関わらず担当者ベースで決める

毎日のようにテレビコマーシャルやネット広告を出している不動産業者もあります。広告を出す業者は全国展開している大手企業がほとんどです。

こうした大手不動産業者は名前を知っている分安心感があります。ただ、大手だからといってそれがベストとは限りません。営業所や担当者によってはクオリティが変わることもあります。良いことだけ述べるよりは、良くない点もきちんと説明してくれる担当者がおススメです。
『大手がよい、中小零細はダメ』と決めつけず、お店の雰囲気や担当者の能力を見極めましょう。

トラブルの多い業者は公表される

国土交通省には「ネガティブ情報等検索サイト」というサイトがあります。

行政処分を受けたような不動産業者はサイトで公表されています。
行政処分の内容や事案の説明もあるので事件の概要を知ることもできます。

こうしたサイトを活用すれば、優秀な不動産業者を絞り込むことも可能です。

専門家の調査に頼る

不動産を購入する際は内覧をするのが一般的です。ですがその時間は決して長いものではありません。1時間から2時間、長くても半日程度です。

内覧の時間だけで不動産を判断し、チェックすることは簡単ではありません。

そこで専門家に頼る方も増えてきました。プロがしっかりチェックしてくれれば、不具合や法律的な問題はクリアできる可能性が高まります。

インスペクション

インスペクションとは建物状況調査のことで、建物の専門家が建物を実地に調査してくれます。

インスペクションは新築でも行いますが、中古物件でも対応できるのが特徴です。

基本的に壁を壊したりしないので、壁の内部の状態まではわかりませんが、天井裏や床下までくまなくチェックしてくれます。

JIO

ジオと読みます。日本住宅保証検査機構のことで、建物をチェックし住宅瑕疵担保責任という保険をかけてくれるのです。

万一不具合が発生した場合にはこの保険から保険金や修理代金が支払われます。建物の調査も行うのでインスペクションと同様に安心材料です。

耐震診断やアスベスト調査

こちらは主に中古物件のお話しです。
古い物件では耐震性が確保されていない、あるいは今では使用禁止となっているアスベストが使われていることもあります。

2020年7月にアスベストの調査に関する法律が改正されました。
リフォームなど改修する場合は、アスベストの事前調査が義務化されました。
リフォームする場合はアスベストの調査費等が見積もりに含まれているか確認しましょう。

すでに多くのマンションでは耐震診断が行なわれていますが、木造住宅ではまだされていない物件もあります。安全性に関わることであるため、こうした診断はプロにお任せしましょう。

まとめ

不動産は大きな買い物です。

失敗しないためには、やはり購入前の情報収集がカギを握ります。
ネットで調べる、専門家に頼る、より詳しい人に聞く、といったできることはすべて行なうべきです。

誰しも失敗しようとして不動産を購入することはありません。失敗しないためにできるだけの情報を集めましょう。

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